コンデナスト。 米コンデナスト社の元CDOが語る“DXの真髄” DXの秘訣は「やる」と決めたら「やり抜く」に尽きる(1/3)

米コンデナスト社の元CDOが語る“DXの真髄” DXの秘訣は「やる」と決めたら「やり抜く」に尽きる(1/3)

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東京は前年15位からの大幅躍進。 京都も9位からランクアップした。 同誌では、日本の首都である東京の魅力は「様々な文化がミックスされていること」と評価。 例えば最先端の文化や超高層ビル、ネオンが輝く繁華街、静かな神社仏閣、森林エリアなどが混在している稀有な都市であることに加え、素晴らしい各種グルメの魅力も欠かせないとしている。 2016年 世界で最も魅力的な都市 トップ10は以下のとおり。 2016年 世界で最も魅力的な都市 トップ10• 1位:東京(日本)• 2位:京都(日本)• 3位:フィレンツェ(イタリア)• 4位:ルツェルン(スイス)• 5位:サン・ミゲル・デ・アジェンデ(メキシコ)• 6位:バンクーバー(カナダ)• 7位:ビクトリア(カナダ)• 8位:ザルツブルグ(オーストリア)• 9位:バルセロナ(スペイン)• 10位:ウィーン(オーストリア) 「The Best Cities in the World」ウェブサイトより 「The Best Cities in the World」ウェブサイトより 日本政府観光局(JNTO)ではこの結果について、「今回の快挙は、東京都と京都市による継続したブランディングや外国人旅行者のおもてなしの取り組みに加えて、米国におけるJNTO のビジット・ジャパン事業の積み重ねの成果としても意義深いもの」であるとコメント。 先日発表されたでも、東京都はトップ10にランクされ、さらに伸び率では「大阪」が1位になったことにも言及し、米国から日本への各都市への関心が急速に高まっているとしている。 「コンデ・ナスト・トラベラー」は富裕層を読者に持つ米国大手旅行雑誌のひとつで、月間発行部数は約81万部。 都市ランキングのほかには、ホテル&リゾート、クルーズ、アイランド、エアライン&空港などのカテゴリーについて発表される。 関連記事:•

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3社統合コンデナスト・ジャパン設立

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そこで、米国随一の老舗出版社であるコンデナスト・パブリケーションズでCDOを務め、同社のDX成功を導き出したフレッド氏に変革を成功させる秘訣と、CDOが果たすべき役割などについて話を聞いた。 数年前までは「トラディショナルの園」だったコンデナスト フレッド・サンタルピア氏の来日は、12月3日に開催されたCDO Club Japan主催「CDO Summit Tokyo 2019 Winter」での登壇に合わせてのものだったが、「あのコンデナストのDXのキーパーソンが日本に来る」という情報は、日本の出版界や広告界でデジタル変革に携わる者の間でかなりの反響を呼んでいた。 『VOGUE』『GQ』『WIRED』など、世界的トップブランド雑誌を手掛けるコンデナスト・パブリケーションズは、メディア業界人ならずとも誰もが知る有名企業であり、近年では「老舗出版社でありながらDXに成功した企業」としても知られている。 そのDXの立役者が元CDOであったフレッド氏なのだが、彼が参画した7年前当時のコンデナストは決して「デジタルに明るい集団」ではなかったという。 「もともと私は、ミュージック・ビデオの領域で動画共有サービスを展開して成功したVEVO(ヴィーヴォ)に関わるビジネスに携わっていたのですが、2012年にコンデナストから声が掛かり、参画することを決めました。 でも、その頃の社内にはデジタルに精通している人はおろか、興味を持っている人さえごく少数しかいませんでした。 出版業というものがトラディショナルなカルチャーを色濃く残している点は、おそらく日米で大きくは違わないでしょう。 ただし、紙に印刷するメディアにばかり依存してはいられない、という危機意識を持つリーダーもいたからこそ、私に声が掛かったのだと思います」 入社当初のフレッド氏のミッションは、動画コンテンツの発信によって新たなビジネスの可能性を追求していくことにあった。 そしてこのチャレンジが成功したことから、次なるチャレンジとしてフレッド氏の提案が採用された。 同社独自のデータ活用プラットフォーム「Spire(スパイア)」の開発と提供である。 「紙、デジタル、ソーシャルといったメディアから得られるユーザーデータを広告のアプローチに活用し、デジタルマーケティングによって購買行動にマッチングさせ、コンバージョンしていくプラットフォームがSpireです。 この開発と提供によって大きな成果を得たことが話題となり、2017年ごろから多様な業種の企業からも注目され、私自身も『米国CDO of the Year 2018』など、誇らしいアワードを受賞することにつながりました。 ですからコンデナストは今や米国の出版界でも突出した『デジタルマインドを備えた集団』として認知され、尊敬されているわけですが、そこまでの道のりは本当に苦労の連続でした」.

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コンデナスト・ヴィデオ ジャパン |CONDÉ NAST JAPAN VIDEO

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コンデナストは、 今後、 2030年までに完全にカーボンニュートラルな事業運営を行う会社となることを目指します。 これにあたり、 まず2021年末までに事業運営における温室効果ガス(GHG)排出量を20%削減し、 雑誌の印刷やデジタルサプライチェーンからの排出量を10%削減します。 「私たちコンデナストは、 人、 ビジネス、 そして地球は絡み合っていると信じています。 一方を気にし、 もう一方を無視することはできません。 また、 環境ジャーナリズムにおける信頼は、 会社としての意欲にかかっていると考えます。 二酸化炭素排出量と廃棄物を劇的に削減し、 自社業務とサプライチェーンを改善いたします。 当社の5年間のサステナビリティ戦略は、 すべての大陸のチームが、 模範を示し、 業界パートナーと協力し、 ブランドのグローバルな影響力を利用して集団行動を促すことを示しています」 コンデナスト・グローバルCOO兼コンデナスト・インターナショナル・プレジデント、 ウルフギャング・ブラウ氏は以上のように述べています。 コンデナストの5か年に渡るサステナビリティ戦略には、 自社ビジネスのすべての活動が含まれ、 温室効果ガスの排出削減とカーボン・オフセットを通じ、 地球環境への悪影響を最大限緩和することを最終目標としています。 また、 消費者の方々にも気候変動に対してアクションしていただけるよう活動することを目指しており、 パートナー各社様と協力し、 事業プロセス全体で地球環境に前向きな変化を促して参ります。 戦略および関連するコミットメントには、 次の4つの重点分野が含まれます。 変化を象徴する存在へ :コンデナストは、 自社のメディアブランドがサステイナビリティに対し先駆的に取り組んでいるブランドとなることを目指し、 気候変動とそれに対するファッションのあり方について発信していくための基準を設定しています。 その一環として、 サステナブルなファッション、 および危機的な気候変動という状況において、 ファッション業界の役割を改めて定義し、 理解するためのグローバルリソースである、 サステナブル・ファッション・グロッサリー ( )をリリースします。 また、 UNFCCCのFashion for Global Climate Action(グローバル気候行動)のイニシアチブの一環としてパートナー各社様と引き続き協力し、 より広く気候変動に対応する活動を推進するという目標を掲げています。 サステイナビリティ・アセスメントの結果 今回のサステイナビリティ・アセスメントは、 GHG排出量と材料の評価について行われ、 コンデナストが事業を展開する12の国や地域の施設、 サプライチェーン、 および雑誌の生産に使用している紙とプラスチックの包装を対象としています。 アセスメントによって次のことが明らかになりました。 8%が自社設備、 92%がサプライチェーン全体によるものでした。 コンデコンデナストのサステイナビリティ・アセスメントの詳細は、 で入手可能です。 2019年、 コンデナストは、 気候変動に関する国際連合枠組条約の「ファッション業界機構行動憲章」に参加した初のグローバル・メディア企業となり、 またエレンマッカーサー財団の「新プラスチック経済グローバル・コミットメント」にもコミットしています。 コンデナストについて : コンデナストは、 Vogue、 The New Yorker、 GQ、 Glamour、 AD、 Vanity Fair、 Wiredなどの象徴的なブランドを擁したグローバルメディア企業です。 同社の受賞歴を誇るコンテンツは、 印刷物で8,400万人、 デジタルで3億8,500万人、 ソーシャルプラットフォームで3億9,000万人の消費者に届けられ、 毎月10億回以上の動画視聴を得ています。 同社はニューヨークとロンドンに本社を置き、 世界中の現地ライセンスパートナーとの提携のもとに、 中国、 フランス、 ドイツ、 インド、 イタリア、 日本、 メキシコ、 ラテンアメリカ、 ロシア、 スペイン、 台湾、 英国、 米国を含む世界31の市場で事業を展開しています。 グローバルサイト( )をぜひご覧いただき、 ツイッター CondeNast( )のフォローもお待ちしております。 またコンデナスト・ジャパンの情報については、 および 公式LinkedIn( )をご覧ください。 『Vogue Japan』が展開する「Vogue Change」での本リリースのテーマを取り上げた記事も以下リンクよりご覧ください。 8%が自社設備、 92%がサプライチェーン全体によるものでした。

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